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2020年2月15日 (土) 08:03時点における版
目次
- 1 ITストラテジスト(企業経営と情報システム)
- 1.1 エンタープライズアーキテクチャ(EA)
- 1.1.1 部分最適化の問題
- 1.1.2 組織のミッション(使命)と基本方針(プリンシプル)
- 1.1.3 パフォーマンス評価指標
- 1.1.4 ビジネスアーキテクチャ(BA)
- 1.1.5 データアーキテクチャ(DA)
- 1.1.6 アプリケーションアーキテクチャ(AA)
- 1.1.7 テクノロジーアーキテクチャ(TA)
- 1.1.8 ザックマンフレームワーク
- 1.1.9 経済産業省フレームワーク
- 1.1.10 TOGAF
- 1.1.11 ビジネスアーキテクチャとデータアーキテクチャの策定手順
- 1.1.12 DMM(Diamond Mandala Matrix)
- 1.1.13 WFA(Work Flow Architecrure)
- 1.2 ERP(Enterprise Resource Planning)
- 1.3 電子商取引
- 1.3.1 EC(Electronic Commerc:eコマース)と呼ばれる
- 1.3.2 分類
- 1.3.3 EDI(Electronic Data Interchange:電子データ交換)
- 1.3.3.1 事務作業効率化
- 1.3.3.2 SCM,BPRの推進
- 1.3.3.3 事務作業以外の経費削減
- 1.3.3.4 シンタックスルール
- 1.3.3.5 EDIFACT(EDI For Administration,Commerce and Transport)
- 1.3.3.6 標準企業コード
- 1.3.3.7 ebXML(電子ビジネスXML)
- 1.3.3.8 セキュリティ
- 1.3.3.9 電子決済
- 1.3.3.10 SET(Secure Electronic Transaction)
- 1.3.3.11 特定商品取引法
- 1.3.3.12 電子契約法
- 1.3.3.13 景品表示法
- 1.3.3.14 認定制度
- 1.4 CRM(Customer Relationship Management)
- 1.5 SCM(サプライチェーンマネジメント)
- 1.1 エンタープライズアーキテクチャ(EA)
ITストラテジスト(企業経営と情報システム)
エンタープライズアーキテクチャ(EA)
部分最適化の問題
ばらばらのシステムが乱立
連携のための新たな開発案件
経営や業務上の要求を反映しない
組織のミッション(使命)と基本方針(プリンシプル)
パフォーマンス評価指標
参照モデルという一連のセットを指標として利用
ビジネスアーキテクチャ(BA)
取引や業務
ビジネスの構造体系
トップダウンアプローチ
- ビジネス機能の列挙
- 流れを明確化
データアーキテクチャ(DA)
ビジネスの情報を表現
情報の構造体系
ボトムアップアプローチ
- 帳票
- データ仕様書
アプリケーションアーキテクチャ(AA)
ビジネスの機能を実現
ソフトウェアの構造体系
構造化設計技法
テクノロジーアーキテクチャ(TA)
基盤技術の構造体系
- ソフトウェア
- ハードウェア
- データベース
- ネットワーク
複数の情報システムにてできるだけ共通的な構造を検討
ザックマンフレームワーク
エンタープライズアーキテクチャの代表的フレームワーク
経済産業省フレームワーク
TOGAF
ビジネスアーキテクチャとデータアーキテクチャの策定手順
DMM(Diamond Mandala Matrix)
WFA(Work Flow Architecrure)
ERP(Enterprise Resource Planning)
本来の意味
経営資源を高度に最適配分
ERPパッケージ
企業のすべての基幹情報処理業務を統合
すべての情報は会計につながるという概念
- 大福帳型データベース
EAI(Enterprise Application Integration)
- 情報システム同士を有機的に連携
BI(Business Intelligence)
- 大量データを分析
EDI(Electronic Data Interchange)
- 電子商取引用にデータを交換
導入メリット
企業全体の業務統合
開発費用削減、導入期間短縮
ベストプラクティスを手本にできる
最新へバージョンアップ
導入デメリット
自社業務に適合していない場合、カスタマイズ費用が高額になる
業務プロセスの強みを消してしまう
現状業務の変更に対する関係者の理解を得るのが大変
必要以上の高機能で高額な保守費
使いこなすためにコンサルタントが必要
導入手順
目的、目標の明確化
あるべき姿のモデル化
パッケージと支援ベンダーの選定
フィットギャップ分析
カスタマイズ、アドオン項目決定
開発、導入
移行
定着化
電子商取引
EC(Electronic Commerc:eコマース)と呼ばれる
分類
BtoB
- 企業間
CtoC
- 消費者間
BtoC
- 企業-消費者間
EDI(Electronic Data Interchange:電子データ交換)
事務作業効率化
SCM,BPRの推進
事務作業以外の経費削減
- 電子帳簿
- 紙媒体の保管不要
- 印紙貼付不要
シンタックスルール
- CII(Cente for the Information of Industry)
- 国内シンタックスルール
電子業界 .EIAJ 繊維業界 .TIRA 建設業界 .CINT
- JIPDEC(財団法人 日本情報処理開発協会)の産業情報化推進センターが開発
EDIFACT(EDI For Administration,Commerce and Transport)
- 国際EDI標準
標準企業コード
- JIPDECの電子商取引推進センターが管理
- 統一企業コード
- 全12桁
ebXML(電子ビジネスXML)
- 当事者間の事前取り決めが不要なOpen-EDI
- オブジェクト指向 OO-EDI
- XML/EDI
セキュリティ
- 公開鍵暗号方式と共通鍵暗号方式
- SSL
- PKI(公開鍵基盤)
- 電子証明書
- SET(Secure Electronic Transactin)
電子決済
- 方式
- プリペイド
- ジャストペイ
- ポストペイ
SET(Secure Electronic Transaction)
- インターネット上でクレジットカード決済を安全に行うため
特定商品取引法
- 特定取引形態ごとの商取引ルールを定めた法律
- 消費者トラブルが起きやすい六つ
電子契約法
- 消費者保護
- 電子消費者契約での錯誤無効制度の特例
- 電子契約の成立時期の明確化
契約成立通知到達
景品表示法
認定制度
CRM(Customer Relationship Management)
顧客満足度向上を狙った市場戦略の概念
ワンツーワンマーケティングが基本
顧客シェア
一顧客の生涯でどれだけ自社を採用するか
既存顧客をリピーターにする
- 新規顧客獲得にかかるコストの6分の1
分析手法
データベースマーケティング
- 顧客情報をさまざまな角度から分析
- 顧客分類(セグメント化)
- データマート
- 部門に必要なデータに絞ったもの
データウェアハウス
- 長期かつ詳細な実データ保存
データマインニング
- 実データから有効な事実を発見する手法
- ニューラルネットワーク(神経回路網)
- 決定木
OLAP (Online Analytical Processing )
- 多次元の大量データをさまざまな角度から分析し、仮説を検証する手法
コールセンター
- 従来の電話による顧客対応窓口を戦略的に組織化
- CTIを利用
CTI(Computer Telephony Integration)
- コンピューターの情報処理機能と電話の通信機能を統合
- PBX(Private Branch eXchange)とコンピューターをLANで接続
- 機能
- インバウンド機能
- アウトバウンド機能
SFA(Sales Force Automation)
- ITを活用して営業活動を効率化
- 主な機能
- 商談管理
- 営業書類作成支援
- 営業資料参照
- 営業活動ノウハウ共有
- 営業計画
モバイルコンピューティング
- 外勤の営業担当者を支援
地理情報システム(GIS:Geographic Information System)
- マーケティングや営業活動のツール
- 出店計画
- 配送計画
- 外勤者の位置管理
SCM(サプライチェーンマネジメント)
小売業の実売情報をサプライチェーン各社が共有
全体最適
効果
販売機会増大、余剰在庫削減
供給リードタイム短縮
トータル生産・調達・販売・物流コスト削減
SCMソフト
需要予測
生産計画
在庫管理
物流計画
- ロジスティックス
- SCMの全体最適の観点で物流管理
原材料手配
納期回答
SCM導入ポイント
信頼関係の構築
- 別々の企業が全体最適の目標のために協力しあう必要
事実ベースの正確な情報収集
- 不正確な情報
- 算出された情報がすべて使えない
- POSレジ
- RFID(ICタグ)
情報システムを活用したリアルタイムでの情報共有と連携
© 2006 矢木浩人
